「賃貸」よくあるご質問

お部屋探しについて

この「マンション」ほとんど同じ物件が、違う不動産会社では募集図面に「アパート」と書いてあった。いったいどっちが本当なの?

どちらが明確に「本当」と言うのはありません。大切なのは「名称」より「中身」。

「マンション」と聞くと大型で屈強な集合住宅のイメージを抱きますよね?ですが語源である英語では「豪邸」などの意味で用いられることが多く、集合住宅という意味はほとんど無いとのこと。アメリカでは賃貸物件ならば「アパートメント」と呼ぶのが一般的です。
つまり、何か明確な線引きがある訳ではなく、高級感や重厚感などで「マンション」と呼んでいたりする訳です。そのため不動産業者によっては同じ構造・規模の建物であっても、かたや「マンション」、かたや「アパート」となることがあるのです。
また、他にも「ハイツ」や「コーポ」など、いわゆる賃貸アパートを構造等から更に細分化した表現をされる不動産会社もあるようですね。
・名称にとらわれすぎないで!
大切なのは「マンション」という名称だけで、マンションに持つ一般的なイメージ(例:地震や火災、騒音等に強いなど)に決め付けないことです。逆もまた同様に「アパート」という表記だからといって構造や仕様によってはマンションより劣ると言い切れる訳ではありません。
名称だけに捉われすぎて、お部屋探しに失敗しないよう、注意しましょう。

とある不動産会社で見た「LDK」より別の不動産会社で見た「DK」の方が広かった。LDKとDK、いったい何が基準なの?

居間(L)・食事室(D)・台所(K)が一体となった部屋がLDKですが…。

料理が作られ、そこで食事をし、さらにくつろげる。一般的にはこれがLDKという場所です。ただしこれも明確な基準はなく「それなりの広さのある台所のある部屋」がLDK表示されているのが実情なようです。あまりに狭いのは論外でしょうが。
・大切なのは自分にとっての広さ
そのため不動産業者や情報サイトによって基準が異なり、約8帖の広さからLDKと呼ぶ不動産業者や情報サイトもあれば、約10帖以上からLDKと呼ぶ不動産業者や情報サイトもあります。
不動産情報サイトや各不動産会社もそれぞれ基準は持っているはず。要確認ですね。
LDKがある賃貸物件は人気ですが、同じLDK表示でも、表示だけでは判断せず、自分や自分の家族がくつろげるだけのスペースがあるかどうか。しっかりと広さを確認しましょう。

気に入った部屋があったので申込みを希望したら「申込金を払ってください」と言われた。以前別の不動産会社で借りたときにはそんなこと言われなかった。申込金を取る会社と取らない会社、どっちが良いの?

どちらが良いということはありませんが、申込金を払う場合は注意が必要です。

一般的に、申込時に「借りたい」という意思を示すために預けるお金が申込金です。不動産会社もその申込みを受けて他のお客様への物件紹介をひかえる訳ですから「安易な気持ちでの申込みで簡単にキャンセルされては困る」という意味を込めて申込金の支払いを求めるのでしょう。その気持ちは理解できます。ですから、申込金を取ること自体がその会社の良し悪しを決めるといったことではありません。
・注意が必要となる場合も
ただし、申込金の返還についてトラブルとなるケースも存在するのが注意すべき点です。
申込金とは「預けたお金」であり、契約前にキャンセルした場合や審査不可であった場合には「返還される」お金なのですが、にもかかわらず不動産会社が「お金を返してくれない」というトラブルが報告されています。実際、東京都ではトラブル多発を懸念して賃貸物件の申込みに際して、申込金を不要とすることを不動産会社に指導しています。
ですから申込金を支払う場合は、申込金の性質・取扱いについて不動産会社と事前に明確にした上で、領収書ではなく「預かり書」を発行してもらい、預ける期間等をしっかり明記してもらうようにしましょう。もし本当に困ったら、まずは「国民生活センター」にご相談されることをオススメします。
ちなみにハウスメイトショップでは、特別な事情でもない限り、原則、申込金はお預かりいたしません。

同じ物件を複数の不動産会社でネット掲載している。どれを選べばいいの?

どれだけ物件を知っている不動産会社かが重要!

インターネットの募集情報では、あるひとつの物件情報が複数の不動産会社によって掲載されているケースが多くみられます。これは貸主が複数の不動産業者に募集を依頼している、または元付(もとづけ)といわれる貸主から募集を任されている不動産会社が他の不動産会社にインターネットに募集広告を掲載することを許可しているケースがあります。どの不動産会社が良いかは一概には言えませんが、後者のケースの場合、物件や貸主についての詳細は元付の不動産会社のほうが詳しいケースが多いですから、元付不動産業者に依頼するというのもひとつの方法です。ただし元付業者を探すのも一苦労ですので、単に募集情報で、特にオリジナル(コピーでなく自分で撮ったであろう)の写真を多数掲載している不動産会社を選ぶというのも良いと思います。それだけ現場に足を運んでいる証拠と言えるからです。

VRなどで実際に内見しないで部屋を決めたいのですが何か問題はありますか?

VRや写真はあくまでリアルではないことを認識しましょう。

最近はお部屋探しにもITが導入されて、VR等でいわゆる「疑似内見」をするケースが増えています。ただしあくまでも疑似の域は越えません。高性能の機器ほど狭いところを広く、暗いところを明るく映し出すものです。そこに流れる空気や音、隣の家との距離感や近くの道路を通る車の交通量も分かりませんよね。細かな室内の傷・汚れも映りません。

・内見するための選定として

ですから、よほど「気にしない、住めればいい」という方は別として、ハウスメイトショップとしては基本は内見することをおススメいたします。VR等は内見するための選定アイテムとして活用いただければと思います。

入居後のトラブル等は誰に連絡すれば?管理会社の存在は重要?

個人の貸主では対応に限界が…

管理会社がついていない賃貸物件に住む場合、入居後のトラブルは基本は貸主(大家さん)、またはお部屋を紹介した不動産会社(ただし貸主への連絡取次レベルの対応が大半)です。もちろん対応される方々のスキルにもよりますが、基本は個人の貸主の場合はやはり対応に限界があります。夜間は電話がつながらない、複数のトラブルに同時対応できない、法的な対応が難しいなどなど…。

・多様化するトラブルに対応するために

さまざまなトラブルが発生する昨今、対応事例の豊富な管理会社がついていることは入居後の安心に直結します。特に面倒なトラブルほど深夜に起こるもの。ハウスメイトは24時間365日連絡受付しておりますし、緊急時の駆け付けも行います。お部屋の綺麗さや間取りだけでなく、入居後の生活についても考慮したお部屋探しをご提案いたします。